問題
問題37 以下に示す＜事例＞を踏まえた場合、20代、30代の若手・中堅層に対して自己啓発を喚起し、積極的に取り組んでもらうための施策として最も効果の高いと考えられるものは、次のうちどれか。
＜事例＞
Ａ社は、従業員1,500名規模のビルメンテナンス会社である。業種柄、社員の勤務形態は変則的であり、集合研修の実施が難しい状況にある。
育成の視点は、「社員の自己啓発による能力開発」に置いている。会社も自己啓発への積極的な取組の推奨と自己啓発支援の援助を行っているが、仕事の忙しさも影響して、通信教育や研修会等の自己啓発への取組は消極的である。ア．会社が案内する「社員のための自己啓発の通信教育案内」の内容を今までの総花的講座一覧から実務に連動した講座一覧に刷新して社員に配布する。
令和元年度 前期 ビジネス・キャリア検定試験 人事・人材開発・労務管理分野 ３級 人事・人材開発
イ．会社が現在導入している目標管理制度の目標設定シートの中に、実務と連動した自己啓発目標を１つ以上加えるように内容を変更する。
ウ．会社が現在実施している自己啓発の通信教育は、受講状況、修了率共に低調なので、パソコンを活用したｅラーニングの講座を主体としたものを導入する。
エ．専門性を高めるために、必要な資格取得の奨励、外部講習会や社内勉強会への参加等について、上司から部下に働きかけるように上司を指導する。
解説
正解：イ
標準テキスト第二版321ページに最も重要な支援策に関する記載があります。以下引用します。
会社が行う最も重要な支援策は個人、職場、全社で学ぶという風土の醸成であろう。具体的には、目標管理制度の能力開発目標に自己啓発項目を入れる、昇進・昇格の要件とOff-JT・自己啓発プログラミングとの対応を示す、公的資格の取得を奨励する、自己啓発に関する相談窓口を設ける、資格取得や自己啓発における目覚ましい成果を表彰するなどの取り組みが年月を経て風土を醸成していく。
コメント